part５　構造と技術編

どんな構造が可能なのか
住宅の最新技術にはどこが強いのか

　
■環境問題には大手から建築家までそれぞれ独自の取組み

わが国の一戸建て住宅の寿命は平均30年程度といわれ、欧米などに比べると格段に短くなっています。この寿命を延ばすことは、社会資本の充実、個人の資産の保全といった点から極めて重要であるだけではなく、環境問題を考えたときにも早急に改善する必要があるテーマとなっています。このため、2006年6月に施行された「住生活基本法」のなかでも、環境にやさしい住まいづくりの重要性が強調されています。

この点に関しては、大手メーカーから工務店、建築家までさまざまな形での取組みをみせています。
耐久性の高い部材や工法の開発などで一歩有利な立場にある大手が先行していて、「100年住宅」などをうたい文句にしているところもあります。また、完成後の住宅内の省エネルギーを進めて、環境にやさしい住宅づくりも進められています。イニシャル、ランニングの両面から環境問題に取り組んでいるといえるでしょう。最近急速に増えているオール電化の住宅についても電力会社と協力して開発を進めるところが増えています。図表１２にあるように、オール電化にすれば、地球にやさしいだけではなく、光熱費を削減できる点も売り物になっているようです。

ただ、環境問題への取組みはさまざまなレベルで可能です。できるだけ地元でとれた木材を中心に家を建て、開発途上国の森林の乱伐に歯止めをかけるという点から、地産地消に力を入れる工務店もあります。最近は国内産の材木価格も低下しているので、コスト面でも十分に合うようになっているからです。

建築家でも通風、採光などに十分配慮して、そもそも余分なエネルギーを使わない住まいをつくる、地元の工務店と協力して素材から地球にやさしい住まいづくりを推進するなどの形で、独自の取組みを進める人が増えています。

図表１２　ランニングコスト比較　※オール電化住宅（１）を100とした場合
（資料：東京電力）